DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を最近ニュースや書籍などで耳にすることも多いですよね。

近年では、あらゆる業種でDX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みが始まっています。

実際に、経済産業省は2018年12月にまとめた「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」を発表しており、今後ますます注目されていくでしょう。

そこで今回はそんなDX（デジタルトランスフォーメーション）とは何か？についてお伝えします。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは

DX（デジタルトランスフォーメーション）はデジタルトランスフォーメーションの略で、IT専門調査会社のIDC Japan 株式会社は、DXを次のように定義しています。

「企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第３のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」

つまり「企業がデジタル技術によって組織や文化を変革し、新しい製品やサービスで市場を獲得し、競争上の優位性の確立を目指すこと」と言えるでしょう。

DX（デジタルトランスフォーメーション）が必要な理由

デジタル化によってビジネスが多様化した今、あらゆる業種で次から次へと新規参入者が現れます。この激化する競争の中ではDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が必要不可欠だと考えられています。

また、経済産業省によって発表された『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』の中で指摘されているように、残存したブラックボックス化したレガシーシステムの刷新は、まさにDX（デジタルトランスフォーメーション）と言えるでしょう。

DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の現状と今後

DX推進ガイドラインによると、「我が国企業においては、多くの経営者が DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性を認識し、DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組が見られる。」と言及されています。

しかし、「PoC（Proof ofConcept： 概念実証）を繰り返す等、ある程度の投資は行われるものの実際のビジネス変革には繋がっていないという状況が多くの企業に見られる現状と考えられる。」というのが現状のようです。

やはり、国内企業でもDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が必要不可欠という認識はありますが、実際はある程度の投資は行うものの、成果が得られていないようです。

ですからDX（デジタルトランスフォーメーション）による成果を得るためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進のために経営戦略、体制整備、投資等の意思決定のあり方などを改める必要があるでしょう。

まとめ

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは「企業がデジタル技術によって組織や文化を変革し、新しい製品やサービスで市場を獲得し、競争上の優位性の確立を目指すこと」です。

• デジタル化によってビジネスが多様化した今、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が必要不可欠だと考えられている
• 国内企業でもDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進が必要不可欠という認識がある
• DX（デジタルトランスフォーメーション）推進のためには、経営戦略、体制整備、投資等の意思決定のあり方などを事前に再考する必要がある

参考

デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会報告書『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』