AI（人工知能）の発展と普及が急速に進んでいることは、私たちの暮らしのなかで、多くの人が感じていますよね。
その中でも2018年に注目された「スマートスピーカー」は、生活のあらゆるデバイスを「音声認識」によって、手を動かさず声のみでコントロールすることを一般化させました。
これまでは実生活での利便性向上という、目に見えるメリットをAI（人工知能）から得ることは難しいレベルでしたが、現在では、AI（人工知能）の普及で生活が便利になり、より良い暮らしを送ることができると多くの人が感じられるレベルになったのではないでしょうか。
もちろんAI（人工知能）の普及は日常生活を便利にするだけでありません。ビジネスの領域においては、これまで人間が担っていた多くの役割がAI（人工知能）によって自動化あるいは、無人化され多くの作業をより効率化し、生産性の向上を支えています。
このようにAI（人工知能）ができる仕事が増え、これまで人材が配置されていた業務もAI（人工知能）によって無人化できる役割も増えてきており、それによって組織体系とは別のAI（人工知能）と人間による新しい組織というものが増えてきていますよね。
それでは今回は、そのようなAI（人工知能）を導入して組織改革を実現した事例を紹介しましょう。
まずは、AI（人工知能）を導入することで、どんな変化が組織に起こるのか？AI（人工知能）を導入した組織のメリットについて解説をします。これでAI（人工知能）導入後の組織の特徴と導入のメリットを改めて理解する機会にしてください。
導入事例１：業務を効率化する「KIBIT」自動FAQシステム
AI（人工知能）導入によって期待される組織改革の効果の代表的なものが「業務効率化」です。
「働き方改革」が社会で強く求められる現在の日本社会において、業務の効率化は避けて通ることができない課題として多くの企業が掲げている目標で、残業の削減や生産性アップなどは皆さんも所属する会社においてよく耳にするのではないでしょうか。
FRONTEOという企業が開発した「KIBIT」は、社内外のFAQに対応することができるAI（人工知能）搭載システムで、独自に開発をしたアルゴリズムに基づいて人間の経験や判断などに影響を及ぼす「暗黙知」を再現することを可能。
このようにAI（人工知能）を組織に導入することで、本来やるべき業務に注力できる人が増え、より高い生産性を実現できるでしょう。
導入事例２：熟練工の技術を継承する社内教育プログラム
次に、AI（人工知能）が得意とする作業のひとつが「定量分析」（数字を元にしたデータで考える分析）。
この特性を活用して期待されているのが熟練工の行動分析による、未熟練工への教育プログラムの作成です。
高齢化が進む日本社会において、ビジネスの現場から離れていく高齢化した熟練工の知見をいかに若手の未熟練工に継承していくかということが大きな課題でしょう。
これまでは、長い下積みなどを経験してじっくりと身につけていくことが当たり前となっていました。しかし、急速に進む熟練工のリタイアに対して、これまで通りの長期間での育成というものが成り立たない状況が差し迫っているのが業界問わずに問題となっていきます。
そこでAI（人工知能）を組織に導入することで、熟練工の作業工程を分析し定量化を図ることで熟練工ならではの勘や経験といった形にしづらいスキルを、誰でもが理解できるマニュアルに変換することを可能にしたのです。
ちなみに「ABEJA」という企業が提供するAIソリューションでは、このようなAI（人工知能）による組織の知識継承をサポートしています。
導入事例３：画像認識を活用した自動勤怠管理
ところで現在のAI（人工知能）ブームの大きなポイントになった技術に「画像認識」があります。
これまでのAI（人工知能）では、あくまでも数字や文字など人間が予め入力をしたデータを基にした分析がベースとなっていたために、応用できる業務にも多くの制限がありました。
しかしこの制限を大幅に改善することを実現したのが「画像認識」の技術です。
このAI（人工知能）による画像認識システムを組織の業務改善に応用したシステムに「自動勤怠管理」のシステムがあります。
大手商社「丸紅」が提供する「AI画像解析サービス」では、社員の出退勤の管理を自動化するシステムを提供していて、働き方改革を推進する一助を担っています。
これまでのような「自己申告」に基づく勤怠管理と異なり、虚偽申請や不正残業のリスクを大幅に軽減することができるだけでなく、入力の手間や管理側のチェックなど、出退勤に関わる多くの作業効率を改善、適正化を図ることができます。
今回は、AI（人工知能）を組織における業務改善に活用している事例を3つ紹介しました。
このことによりAI（人工知能）が単なる人手不足に対する量的な補完にはとどまらない可能性を強くしましたよね。
また、AI（人工知能）を導入することで無人対応による省人化だけでなく、人間が今後も担い続ける業務の作業効率をアップさせ、作業時間全体の短縮と業務の質向上という、相反する内容を実現することも可能となり、本質的な「生産性アップ」ができるでしょう。
このように、現在求められている「働き方改革」においてAI（人工知能）というものが欠かせないということは導入事例からもよく分かります。
これからの組織体系を考えるうえでは、AI（人工知能）を活用した組織というものを視野に入れることが重要です。そして、そのなかで人間スタッフがやるべき仕事とは何なのかということを全員で考え、組織の業務改善で最初に取り組むべきことになりつつあることを理解することが大切です。
そして、当サイト（AIZINE）を運営している「お多福ラボ（人工知能の開発会社）」でも、様々なAIの導入に携わらせて頂いていますので、もし「こんなAI（人工知能）作れます？」といったお話しがあれば是非ご相談ください。
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