私たちが住むこの日本は、技術の進歩により目まぐるしく成長しましたよね。そんな日本の成長は、技術の進歩だけではなく、企業の成長あってのものです。
そんな企業の成長のきっかけとなる「企業のデジタル化」が近年注目を集めています。企業のデジタル化と言うと、AI(人工知能)、IoT技術やデジタルトランスフォーメーションなど専門用語が飛び交うイメージが強いでしょう。
しかし、そんな最新技術を駆使して、企業のデジタル化に成功すると作業性の効率、生産性、人材不足の、新規開拓、売上など企業が抱える課題を軒並み解決できます。ぜひ、この記事でデジタル化の一歩を踏み出しましょう。
それでは今回は、企業のデジタル化とは何なのか、基礎的な情報から企業がデジタル化を進めていく理由、そして将来の展望を解説します。
企業のデジタル化って何なのか
近年の日本では少子高齢化、顧客のニーズの多角化など、企業の課題が精神論だけでは解決できないレベルに達しました。そこで、これらの課題を解決するのに企業のデジタル化が有効だと注目を集めています。
企業のデジタル化とは、デジタルの手段を導入すること。簡単なものでいうと連絡手段をFAXからメールに変えるだけでもデジタル化と言います。しかし、その程度の変化だと人が行うプロセス(作業数)で考えると大きな変化が見られません。
このように企業のデジタル化は、企業の将来に大きな影響を与えるでしょう。
※ デジタル化について詳しくはこちらをご覧ください。
それでは企業のデジタル化について解説するにあたり、まずは知識を深めるためよく出てくる用語について解説します。
デジタル化でよく聞く用語「AI(人工知能)」「IoT」「ICT」「DX」とは
それではデジタル化でおなじみの「AI(人工知能)」「IoT」「ICT」「DX」の用語について解説しましょう。
AI(人工知能)
AI(人工知能)とは、簡単に言うと人間の知的ふるまい、行動をソフトウェアを用いて人工的に再現したものと定義されます。さらにAI(人工知能)は経験や情報から新しく学び取り、新たな作業の幅を増やすことができます。つまり、AI(人工知能)によって人間が行うように柔軟に対応できる点が大きな特徴。
IoT
IoTとは「Internet of things」の略で、物とインターネットをつなげることを指します。例えば家電製品のエアコンとネット環境をつなげることで、エアコンを遠隔操作できます。遠隔操作ができればエアコンを消し忘れて外出しても、外出先からエアコンを切るなんてこともできますよね。
またIoTが実現すれば、世界中とつながることができる防犯対策や工場のロボットを遠隔操作など様々な分野で活躍できるでしょう。
ICT
ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、通信技術を利用したコミュニケーションのことを指します。
DX
DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、簡単に言うとIT技術を駆使して、組織を根本的な部分から変革することを意味します。
例えばDXを取り入れれば、単なる業務内容の削減にとどまらず、組織として変革、ビジネスモデルの進化などでそして会社に大きな利益をもたらすかもしれません。
経済産業省の「DX推進ガイドライン」って何
もし日本企業がDXを推進しなかったとして、2025年~2030年にかけて年間12兆円もの経済的損失が発生する可能性があると言われています。その問題を解決すべく経済産業省はDXを推進するためのガイドラインを製作しました。それが「DX推進ガイドライン」。
DX推進ガイドラインとは、DXを推進するにあたり、経営者が抑えておくべきことを明確にし、さらにDX推進の要となる役員や株主がどのように立ち振る舞うのか、またDXの取り組み進捗をチェックする上で活用できるガイドラインです。
DXは会社の業務においてIT技術を導入し、社内の価値観を大きく変革、採算の向上を目指す施策です。ここで勘違いしてはいけないのは、DXは単にデジタル技術を導入するだけの施策ではないということです。例えば、悪い例として現場の作業を円滑にするために新しいシステムを導入したけれども、そのシステムが使いづらくて、全く状況がかわらなかったなんて事例がたくさんあります。
企業がデジタル化を進める理由とは
企業がデジタル化を進める理由とは、人材不足を解決するためです。
ましては政府の施策で働き方改革を進めて、企業は人材に対して労働時間の削減を強いられる一方で、業務の効率化に頭を悩ませています。人材不足で仕事が回らなくなると日本の経済も破綻する可能性も考えられるので非常に深刻な問題です。
そこで企業がデジタル化に取り掛かることで、業務の削減、改善できます。またロボットやAI(人工知能)技術などを駆使することで新たな労働力としても期待できるでしょう。
単純な労働力や人に負荷をかける力仕事を省くことができれば、将来的な人材不足も解決できます。つまり、企業のデジタル化は日本の課題である将来的な人材不足に対抗しうる唯一の方法なので、企業が必ず進めないといけない施策です。
企業がデジタル化したその後
企業のデジタル化が達成できたあかつきには、どのようになるのか気になりますよね。課題であった人材不足の改善、無駄な業務時間の削減など、従来よりも少ない人材で、余裕をもって業務に取り掛かれる、また利益を生み出せるという環境が構築される可能性もあるでしょう。
しかし、それで満足していては、これからくる新しい時代に対応できません。デジタル技術は、ある程度の経済力さえあれば導入することができるゆえに他社との差別化が薄れます。
そこで重要となってくるのはAI(人工知能)などでは対応できない、人だからこそできるクリエイティブな分野の仕事に注力することです。そのように考えると近い将来AI(人工知能)などの技術で車の自動運転が実用化されるとタクシーの運転手の仕事がなくなり、工場での現場でも単純作業や力仕事はデジタル化によって人の仕事ではなくなることが予想されます。
将来的には、だれでもできる単純な作業や力仕事はAI(人工知能)やロボットに任せて、人は人だからこそできる感性を生かしたクリエイティブな仕事に注力すると言った様に、新しい仕事の線引きが生まれるかもしれません。
さて今回は、企業のデジタル化とは、という基礎的な情報から企業がデジタル化を進めていく理由、そして将来の展望を解説しました。
それでは内容を振り返りましょう。
- 企業のデジタル化とはIT、AI(人工知能)、IoTなどの最先端技術を駆使し、組織の業務内容に変革、新しい価値を見出すレベルの内容を意味する
- AI(人工知能)とは、簡単に言うと人間の知的ふるまい、行動をソフトウェアを用いて人工的に再現したもの
- IoTとは「Internet of things」の略で、簡単に言うと物とインターネットをつなげること
- ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、通信技術を利用したコミュニケーションのこと
- DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、簡単に言うとIT技術を駆使して、組織を根本的な部分から変革すること
- 経済産業省の「DXガイドライン」とはDXを推進するにあたり、経営者が抑えておくべきことを明確にし、DXの進捗を確認、チェックするためのもの
- 企業がデジタル化を進める理由は、日本が抱える課題でもある少子高齢化に伴う人材不足を解決させるため
- 企業のデジタル化を達成できれば、将来的には人だからこそできるクリエイティブな分野の仕事に注力することが大切
企業がデジタル化を進める理由について迫りましたが、企業のデジタル化は日本の少子高齢化と言う問題を考えると必ず完遂しなければならない施策です。そして企業のデジタル化が完遂したあとも、それで終わりではなく、今まで普通に存在していた仕事がなくなったり、その価値観が大きく変わります。
私たちの職場でも近い将来、デジタル化が採用されるかもしれないので、その時のために今から備えておきましょう。
【お知らせ】
当メディア(AIZINE)を運営しているAI(人工知能)/DX(デジタルトランスフォーメーション)開発会社お多福ラボでは「福をふりまく」をミッションに、スピード、提案内容、価格、全てにおいて期待を上回り、徹底的な顧客志向で小規模から大規模ソリューションまで幅広く対応しています。
御社の悩みを強みに変える仕組みづくりのお手伝いを致しますので、ぜひご相談ください。