AI（人工知能）関連投資信託を選ぶ際に気をつけるべきこと3つ

AI(人工知能)といえばさまざまな分野での活用が期待されている注目の技術ですよね。これについては投資の対象としても人気を博しており、AI(人工知能)関連企業などに投資するAI（人工知能）関連投資信託についても注目が集まっています。しかし、このAI（人工知能）関連投資信託を選ぶ際には気をつけるべき3つのことがあるのです。

それはAI（人工知能）関連投資信託には投資信託としてのリスクや、テーマ型投資信託としてのリスクがある。また、信託報酬を考えた上で運用益を計算する必要があるということ。

ですからAI（人工知能）関連投資信託に興味があるならしっかりと理解した上で購入しましょう。

ですから今回は、これらAI（人工知能）関連投資信託を選ぶ際に気をつけるべきことについて、そしてAI（人工知能）関連投資信託を買う際に、考えていただきたいことについてもお話します。

AI（人工知能）関連投資信託には投資信託としてのリスクがある
AI（人工知能）関連投資信託にはテーマ型投資信託としてのリスクもある
投資信託の報酬等を考えた上で運用益を計算しておくことで損失を回避する

AI（人工知能）関連投資信託には投資信託としてのリスクがある

AI（人工知能）関連投資信託はその名にあるように、顧客から集めた資金を投資の専門家が運用する投資信託の一種です。

したがって、こちらのAI（人工知能）関連投資信託を選び、購入することには投資信託としてのリスクが付きまといます。

では、どのような投資信託としてのリスクがあるのかといえば、次のようなものに。

さまざまな費用が掛かってしまう
元本保証されない
為替変動リスクがある
流動性に難がある

まず「さまざまな費用が掛かってしまう」について。

投資信託では、購入する際に販売手数料や運用を担当する投資の専門家に支払う信託報酬、投資信託を運用する会社の監査費用である監査報酬、投資信託の解約時に信託財産留保額などが掛かります。

つまり、一般的な株式購入と比較すると、これらのコストが重くなっているのです。したがって、値上がりしていたとしても実際にはマイナスだったということが起こりえます。

次に「元本保証されない」についてですが、預貯金の場合には1000万円までは元本が保証されていますが、投資信託の場合ではこのようなことはありません。そのため、値下がりすることで購入したときよりも資産が減少してしまうことがあります。

また、投資信託は「為替変動リスク」もあります。

これは投資信託によって投資対象が国内ではなく、国外のものを対象としている場合などが当てはまり、今回お話ししているAI（人工知能）関連投資信託が、主に米国の企業に投資を行うものであった場合には、円とドルの為替によって影響を受けることになるのです。

さらに、「流動性に難がある」に関しては、投資信託では解約すると換金できるまでにかかる時間が、他の金融商品に比べて長くかかってしまいます。

具体的には投資対象が国内のみの場合には4営業日、国外のものが含まれている場合には最低でも5営業日後です。ですから同じ金融商品であるFX(為替証拠金取引)では当日、もしくは翌営業日に換金されることを考えれば明らかにその流動性は低くなっているでしょう。

以上が投資信託の購入に関してのリスクになります。

投資信託は投資の知識がない人や資産運用する時間のない人にはメリットがある一方で、上にあるようなリスクもはらんでいるのです。

したがって、投資信託であるAI（人工知能）関連投資信託の購入を検討する際にはこれらについてしっかりと理解しておきましょう。

AI（人工知能）関連投資信託にはテーマ型投資信託としてのリスクもある

冒頭でAI（人工知能）関連投資信託とは、AI(人工知能)関連企業などに投資する投資信託であると説明しましたが、このようなタイプの投資信託はテーマ型投資信託とも呼ばれます。

過去の例ではヒトゲノムの解析が終了した2003年にはゲノム関連投資信託、ITバブル期にはIT関連投資信託などのテーマ型投資信託がありました。

そんなテーマ型投資信託ですが、実は以下のようなリスクがあります。

リスクを把握しにくい
一過性で終わってしまう可能性

まず「AI（人工知能）関連投資信託」は、AI(人工知能)関連企業などに投資を行うものなのですが、果たして純粋にAI（人工知能）のみを扱っている企業がどれくらいあるのかという問題があります。

これはどういうことかといえば、多くの場合では事業の一部でAI(人工知能)を扱っているのが実情ということ。

そのため、AI(人工知能)関連企業に投資するといっても、実際には他の事業に投資しているに等しいのです。しかし、それを顧客が分かっているかといえば、AI(人工知能)関連がテーマとして成り立っているため、それがわかりにくくなってしまっています。

したがって、AI（人工知能）関連投資信託を選ぶ際には、このリスクを把握しにくいという点に留意していくことが必要になるでしょう。

また、テーマ型投資信託として発売されたものをみていくと、現在では一過性のもので終わってしまったものが多いです。

例えばIT関連投資信託についてはITについての注目が集まり、IT関連投資信託などが販売されることでITバブルが起こるきっかけとなりました。しかし、ITバブルは2000年を境にして崩壊していき、それに伴って高騰していたIT関連投資信託も暴落することに。

今一度考えてほしいのですが、投資信託は投資のプロに運用を任せ、リスクを分散させながら資産形成を行うためのものです。すべてのテーマ型投資信託がそうであるとは言いませんが、一過性のものとして終わってしまえば資産を増やすどころか損をすることもあるでしょう。

したがって、テーマ型投資信託には流行が去った後に大きく値下がりするリスクがあると頭に入れておいてください。

以上がテーマ型投資信託としてのリスクについてでした。

AI（人工知能）関連投資信託はテーマ型投資信託であるということを理解し、それに伴うリスクをしっかりと把握してください。その上で実際に購入していきましょう。

投資信託の報酬等を考えた上で運用益を計算しておくことで損失を回避する

資産形成という面でAI（人工知能）関連投資信託をみた場合には、運用益に直接影響する信託報酬等について注目してみてください。こちらに関しては上でも触れたように、よく考えずに購入してしまうと資産が増えるどころか減ってしまうかもしれません。

したがって、どれくらい支払う必要があるのかよく確認しておきましょう。

まず、購入時や解約時に掛かる費用とその割合については以下のとおり。

販売買付手数料:購入時に購入価格に対して1〜3%
信託財産保留額：解約時に解約価格に対して0.1〜0.5%

これらに関してはその時々に一度支払うものであるので、負担であるのは間違いありませんが、それほど重いものではありません。そのため、あらかじめどれぐらいの費用になるのかをある程度把握しておくとよいでしょう。

次に、実質的なコストになってくるのが以下のものです。

信託報酬
監査報酬

この信託報酬は、投資信託の運用などに掛かる費用が請求されるもので、内訳としては投資信託を運用する会社への報酬や信託銀行の管理費用など。監査報酬は、投資信託が適切に運用しているのかを確かめるために監査法人などから監査を受ける費用です。

これらは投資信託を保有している限り払い続けるものですから、AI（人工知能）関連投資信託の運用益について考えていくなら真っ先に注目すべき点です。

なお、両者を合わせた相場としては年率換算で0.5〜3%となっています。

そのため、購入額に対してどれくらいの信託報酬、および監査報酬が掛かるのかを確認し、配当金の額や今後AI（人工知能）関連投資信託が値上がり、もしくは値下がりした場合にどうなるのかを総合的に考えてみましょう。そうしていけばどのAI（人工知能）関連投資信託を選ぶべきなのか、その答えがみつかるはず。

そのようにしてみなさんにあったAI（人工知能）関連投資信託を探してください。

今回はAI（人工知能）関連投資信託を選ぶ際に気をつけるべきことについてお話しました。それでは最後に、AI（人工知能）関連投資信託を買う際に、考えていただきたいことについてお伝えしていきましょう。

それはあなたの状況を考えた上でAI（人工知能）関連投資信託を購入するということ。

例えば、比較的若い人であれば仮に値下がりして元本割れしてもその後の人生でリカバーすることは可能です。しかし、年配の人が退職金などを使ってAI（人工知能）関連投資信託を購入し、同様の状況になった場合にはリカバーは難しいかもしれません。もちろん、どれくらいの額を購入するのかにもよりますが、その後の人生を考えながらその点に注意してください。

そうすればリスクを抑えた上でリターンを得ることができます。ぜひ、上手にAI（人工知能）関連投資信託を購入して、資産を増やしていきましょう。